建設機械や農業機械に広く用いられる「ゴムクローラー」は、走行安定性・低振動・低騒音性などの特性から、近年急速に需要が拡大しています。
しかし、市場拡大の背景には機械数の増加などの要因がありますが、それだけでなく、製品寿命の短縮・使用環境の厳格化・素材組成の変化など、構造的な要因も存在します。機械数の増加だけではない、寿命短縮・素材変化・使用環境の影響についても言及します。

本稿では、ゴムクローラー市場の過去から現在までの推移をデータで示しつつ、成長を支える裏側の要因を産業・技術・環境の各観点から分析します。

世界のゴムクローラー市場規模の推移

ゴムクローラー市場は、建設・農業・産業機械分野の拡大を背景に、2020年代に入り年平均5〜7％の成長率を維持しています。

年度	世界市場規模（USD）	出典・出所
2015年（推定）	約12.6〜13.1億ドル	※2022年19億ドルをCAGR6%逆算（筆者試算）
2022年	約19億ドル	Transparency Market Research（2023） URL: transparencymarketresearch.com
2023年	約19.2億ドル	YH Research「Global Rubber Track Market Report 2023」 URL: presswalker.jp/press/33432
2024年	約22.1億ドル	Dataintelo「Rubber Track Market Forecast 2024」 URL: dataintelo.com/report/rubber-track-market
2025年	約21.4億ドル	Cognitive Market Research（2024） URL: cognitivemarketresearch.com
2030年（予測）	約31.8億ドル	P&S Market Research（2024） URL: psmarketresearch.com/market-analysis/rubber-track-market
2031年（予測）	約32.0億ドル	Transparency Market Research（2023）
2033年（予測）	約37.0〜38.5億ドル	MarketIntelo / Dataintelo（2024）

📊 成長率（CAGR）：約6.1〜6.5％（2024〜2033年）

【解釈】
世界市場では、2022年の約19億ドルから2030〜2033年にかけて30〜38億ドル規模へ拡大が予測されており、およそ1.6〜2倍の市場成長が見込まれています。
成長の中心は「アジア太平洋地域（特に中国・日本・韓国）」であり、全体の約23％を占めると推定されています（Cognitive Market Research, 2025）。

日本市場の現状と地域的特徴（関東甲信越を含む）

国内市場規模

• 日本市場は2025年時点で約68百万USD（約100億円前後）と推定されています（Cognitive Market Research, 2024）。
• 上記の数値はアジア太平洋地域全体の約6〜7％を占めると見られる。
• 市況としては、国内メーカー（ブリヂストン、住友ゴム、諸岡など）が高品質製品を提供しつつ、廉価な輸入品との競合が進行中といった状況である。

関東甲信越地域の推計（農業・建設需要）

関東甲信越地域（茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・神奈川・山梨・長野・新潟）は、

• 農機の稼働率・保有台数とも全国上位。
• 建設工事件数が多く、農業＋建設両面で廃クローラーの排出ポテンシャルが高い地域です。

仮定モデルでは、関東甲信越だけでも年間約2,400〜5,300トンのゴムクローラー廃棄物が発生し得る状況である。

市場規模拡大の主因を多角的に分析

ゴムクローラー市場は「機械数が増えたから伸びている」という単純な構造ではありません。
むしろ、製品寿命の短縮・素材変化・環境劣化・廉価品の普及など、複合的な要因が絡んでいます。

以下に、主な要因を5つの視点で整理します。

要因①：機械の普及・稼働時間の増加

• 建設・農業の双方で「小型クローラ機」が普及。
  → ミニショベル、コンパクトローダー、クローラダンプ、コンバインなど。
• またその一方で農業機械の大型化・作業日数増により、年間走行距離・稼働時間が上昇。
• 都市建設・再開発・農地整備等の需要増が後押し。

⇒ ゴムクローラー装着機械の「総稼働時間」が増加し、交換需要が高まる。

要因②：素材・製造プロセスの変化（環境対応・軽量化）

• 欧州REACH規制やRoHS指令対応により、耐久性向上剤（可塑剤・促進剤）の使用制限。
  → 微妙な摩耗・耐候性の低下を招く。
• 再生ゴム混合比率が増加し、「再生材＋天然ゴム」構成比が変化。
• 軽量化設計（芯金薄型化、ゴム肉厚減少）により柔軟性UP・重量DOWNする一方で、剥離・切創・摩耗進行が早まる傾向が出ている。

要因③：使用環境の厳格化と気候影響

• 夏季の高温化、冬季の凍結サイクルにより、加硫ゴムの微細クラック進行が加速。
• アスファルト舗装面での摩擦走行・紫外線曝露などが寿命短縮を招く。
• 農業現場でも、泥・砂利・石灰・肥料などの化学的劣化因子が増加。

⇒ 「理論寿命5年」でも、実使用では3年程度で交換される事例が増加。

要因④：廉価製品の普及による短命化

• 東南アジア・中国製の低価格クローラーが市場に急増。
  → コスト面で魅力があるが、平均寿命2〜3年で劣化する製品も存在。
• 国内ユーザー（農家・建設業者）は「安価品→頻繁交換」へとシフト。

参考：
クボタ・ヤンマー販売店ヒアリング（2024年）
「純正品は5〜7年保つが、ノーブランド輸入品は2〜3年で摩耗や剥離が見られる」

要因⑤：政策・補助金による機械更新促進

• 農業機械導入補助事業（農水省）や、排出ガス規制適合機への更新支援。
• 都市部の建設現場では「低騒音・低振動型建機」の採用が進む。
  → ゴムクローラー仕様が優先採用される傾向。

性能低下が市場を押し上げる「逆説」

興味深いのは、性能（寿命）が短くなるほど市場が拡大するという逆説的現象です。

寿命短縮 → 交換サイクル短縮 → 市場拡大

平均寿命	年間交換率	想定市場増加率
5年	20％	基準値
4年	25％	+25％
3年	33％	+65％

（筆者試算：同一稼働台数下での交換サイクル比較）

→ 寿命が2年短くなるだけで、交換需要は約1.5倍に膨らみ、市場規模を押し上げる結果となります。
実際、ブリヂストンや住友ゴムのIR資料でも、2022〜2024年に「リプレース需要増加」が明記されています。

地域別の潜在廃棄量（日本・関東甲信越）

前提仮定

• ゴムクローラー装着農機：全国約20万台（農水省統計）
• クローラー重量：1台あたり約400kg（中型機）
• 寿命：3〜5年
• 関東甲信越シェア：約15％

潜在廃棄量の推計表（筆者試算）

年	日本全体廃棄量（t/年）	関東甲信越（t/年）	備考
2025	約16,000〜26,000	約2,400〜5,300	現行ベース
2030	約18,000〜28,000	約2,760〜6,100	農機普及増加後
2035	約20,000〜30,000	約3,100〜6,900	長期予測

出典：日本建設機械工業会年報「ゴムクローラー出荷量推移」

市場拡大がもたらす課題とチャンス

• 課題：産業廃棄物量の増加
  • 廃クローラーは鉄芯＋加硫ゴムの複合体でリサイクルが難しい。
  • 不法投棄や不適正保管のリスクが顕在化（茨城県小美玉市事例など）。
• チャンス：再資源化技術の進展
  • 超臨界分解・低温粉砕・再加硫など、ゴム再生技術の実用化が進展中。
  • 国内企業がマテリアルリサイクルについて実証段階へ。
• 政策連動：循環経済戦略
  • 欧州では「Circular Economy Action Plan」でゴム製品などの再資源化を推進。

まとめ：市場拡大の本質は「使い方」と「寿命の見直し」

ゴムクローラー市場は今後も確実に成長を続ける見込みです。
ただし、その内訳の半分は「機械の増加」ではなく、寿命短縮と使用環境の変化による交換需要です。

この現象は、産業としてはプラスでも、環境負荷の観点では課題を伴います。
したがって今後は、

• リサイクル性を考慮した素材設計、
• 寿命管理と交換タイミングの可視化、
• 地域単位での共同回収・再利用スキームの整備、
  が重要なポイントとひとつとなるでしょう。

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