
砕石場や鉱山、土木工事現場などで使用される大型ホイールローダーや重ダンプトラック。これらの建設機械に装着されるORタイヤは、一般的な自動車用タイヤと比較して非常に大きく、重量もあります。
使用済みタイヤを処分する際、排出事業者からは次のような悩みが聞かれます。
- 大きすぎて自社のトラックでは運搬できない
- 処分業者に問い合わせても、サイズや重量を理由に断られる
- ホイール付きのまま処分したい
- 砕石場の敷地内に長期間保管したままになっている
大型ORタイヤを処分するには、タイヤのサイズ・重量・ホイールの有無を確認し、受け入れられる処分先と、現場から安全に搬出できる運搬手段を確保します。
株式会社オーシャンでは、大型ORタイヤの受け入れや回収についてご相談いただけます。対応可否は、タイヤのサイズや重量、積み込み設備、車両の進入経路などを確認して判断します。
本記事では、ORタイヤの特徴、処分が難しい理由、収集運搬方法、処分費用、リサイクルの可能性などを解説します。
ORタイヤとは?建設・鉱山車両に使われるタイヤ

ORタイヤ(OTRタイヤとも表記)は、砕石場や鉱山、建設現場などの未舗装路で使われる鉱山・建設車両用タイヤです。ORは「Off the Road」の略です。参考:ブリヂストンの用語集
代表的な使用車両には、次のようなものがあります。
- 大型ホイールローダー
- 重ダンプトラック
- アーティキュレートダンプ
- モーターグレーダー
- 鉱山用運搬車両
ORタイヤは、岩石や砂利が多い厳しい路面環境に耐えるため、厚いゴム層や強固な補強構造を持っています。
▶ ORタイヤの代表的なサイズ
| サイズ例 | 主な用途 |
|---|---|
| 17.5R25 | 比較的小型のホイールローダー |
| 20.5R25 | 中型ホイールローダー |
| 23.5R25 | 砕石場などのホイールローダー |
| 26.5R25 | 中型~大型ホイールローダー |
| 29.5R25 | 大型ホイールローダー |
| 35/65R33 | 大型建設機械 |
※実際の適用車両はメーカーや機種によって異なります。
鉱山向けの超大型タイヤには、外径約4メートル、重量約5.5トンの製品もあります。参考:ブリヂストン下関工場
こうしたサイズと重量が、処分や運搬を難しくする大きな要因です。
なぜ大型ORタイヤの処分は難しいのか?
▶ サイズや重量によっては大型車両が必要
大型ORタイヤは、一般的なトラックでは荷台寸法や積載重量の制限によって運搬できない場合があります。
砕石業者や建設業者が大型建設機械を保有していても、使用済みタイヤを運搬するためのトレーラーまで保有しているとは限りません。
そのため、処分業者が見つかっても、処分施設まで運搬する手段がないという問題が発生します。
▶ 積込みに専用設備が必要
大型ORタイヤは人力での積込みが困難であり、フォークリフトやクレーンなどの設備が必要になる場合があります。
また、重量物であることに加え、タイヤが転がったり転倒したりする危険性もあるため、安全な荷役計画が重要です。
▶ 一般的な廃タイヤ処理設備では対応できない
ORタイヤはゴム層が厚く、内部にスチールコードなどの補強材が使用されています。
通常の廃タイヤ用破砕設備では、サイズや構造の問題から処理できないことがあります。
つまり、産業廃棄物処分業の許可を有する業者であっても、すべての大型タイヤを処分できるとは限りません。
▶ ホイール付きタイヤはさらに難しい
ホイールが装着された大型ORタイヤは、重量が増加するうえ、分離作業に専門設備が必要になる場合があります。
特に空気が残っているタイヤや多分割リムは危険を伴うため、専門知識のない状態で取り外すことは避けるべきです。
▶ 処分先が見つからず、現地保管が長引くことも
環境省の令和3年度調査には、鉱山で使用を終えた大型トラックを現地で解体した際、金属類は回収できたものの、大型廃タイヤは焼却などの中間処理が難しく、現地に残ったという自治体の回答が掲載されています。出典:環境省の調査報告書
▶ 保管スペースが圧迫される
処分できないタイヤが増加すると、砕石場や資材置場の作業スペースを占有してしまいます。
▶ 保管上のリスクが高まる
長期間の屋外保管では、転倒・荷崩れ、火災、雨水の滞留などへの対策も必要です。
大型廃タイヤが産業廃棄物に該当する場合、適切な保管基準を遵守する必要があります。
ORタイヤは何の産業廃棄物に該当する?
一般的には「廃プラスチック類」
事業活動に伴って排出される使用済みタイヤは、通常、産業廃棄物の「廃プラスチック類」に該当します。
タイヤには合成ゴム、天然ゴム、補強材などが使用されており、製品の構成や排出時の状態に応じた確認が必要です。
参考:廃棄物処理法第2条第4項、東京都環境局「産業廃棄物の具体例」
ホイール付きの場合
金属製ホイールが装着された状態で排出する場合は、「廃プラスチック類」に加え「金属くず」などの区分も確認する必要があります。
収集運搬業者と処分業者の双方が、対象となる廃棄物を取り扱える許可を保有していることが重要です。
中古品として売却する場合
使用済みORタイヤであっても、再使用可能で市場価値が認められる場合は、中古品として取引できる可能性があります。
ただし、形式的に少額で売却しただけでは、有価物と認められるとは限りません。
廃棄物に該当するかどうかは、物の性状、排出状況、通常の取り扱い、取引価値、占有者の意思などから総合的に判断されます。参考:環境省「行政処分の指針について」
大型ORタイヤの回収・処分の流れ
大型ORタイヤの処分は、一般的に次の流れで進めます。
まず、タイヤのサイズ、重量、本数、ホイールの有無、破損状況などを確認します。
これらは、処分業者の受入可否や運搬車両の選定に必要な情報です。
大型ORタイヤの処分では、産業廃棄物処分業の許可だけでなく、実際に大型タイヤを取り扱える設備があるかを確認することが重要です。
通常の廃タイヤ処理業者では、大型タイヤを受け入れられない場合があります。
収集運搬業者はタイヤのサイズや重量に応じて、平ボディ車やトレーラー、低床車両などを選定します。
大型車両が現場に進入できるか、積込み設備が利用できるかなども確認します。
低床トレーラーは積載時の全高を抑えやすい一方、車両の積載能力、荷台寸法、走行経路の制限を確認する必要があります。現場に荷役設備がなければ、クレーンなどを別途手配することがあります。
積載した車両が通行経路の寸法・重量の制限を超える場合は、事前に通行許可を受けるか、対象車両・経路に応じて通行可能経路の確認を受ける必要があります。参考:国土交通省「特殊車両通行制度」
引き渡し前に、収集運搬と処分の委託契約を締結します。紙マニフェストは引き渡し時に交付し、電子マニフェストを使う場合は所定の期限内に登録します。詳しくは後述の法律上の注意点をご確認ください。
処理施設では、タイヤの構造や設備に応じて切断・破砕などの中間処理が行われます。
処理後のゴムや金属は、施設の処理方法や品質などに応じて再資源化される場合があります。
引き渡し後は、マニフェストで運搬・処分の終了と最終処分の完了を確認します。
大型ORタイヤの処分費用は何によって決まる?

大型ORタイヤの処分費用は、一律ではありません。
一般的な廃タイヤと比較して、運搬や荷役作業に必要な費用が大きく影響する場合があります。
| 費用に影響する項目 | 主な内容 |
|---|---|
| タイヤのサイズ・重量 | 外径、幅、重量、構造 |
| 本数 | 1本のみか複数本か |
| ホイールの有無 | 金属部分の重量や取扱い |
| 運搬距離 | 処分施設までの距離 |
| 積込み条件 | クレーン等の必要性 |
| 処理方法 | 切断、破砕、分離など |
特に大型タイヤでは、タイヤ自体の処分費用だけでなく、トレーラーの手配や積込み作業が必要になることがあります。
複数本をまとめて処分することで、1本当たりの運搬費を抑えられる可能性もありますが、積載条件によって異なります。
正確な費用を知るためには、タイヤのサイズ、重量、本数、保管場所などを伝え、事前に見積りを依頼することが重要です。
大型ORタイヤを処分する際の法律上の注意点
▶ 排出事業者責任
廃棄物処理法第3条第1項および第11条第1項では、事業者が事業活動に伴って生じた廃棄物を適正に処理する責任を定めています。
処理業者に委託した場合でも、排出事業者の責任がなくなるわけではありません。
▶ 許可証の確認
収集運搬業者と処分業者が、対象となる廃棄物の種類について適切な許可を有しているか確認する必要があります。収集運搬業者については、積み込む場所と荷下ろしする場所の両方で必要な許可を確認します。
特に大型ORタイヤでは、許可品目だけでなく、実際にそのサイズを処理できる設備があるかも重要です。
▶ 委託契約書の締結
収集運搬と処分を委託する場合、排出事業者は、原則として収集運搬業者と処分業者それぞれと書面で契約します。両方の許可を持つ同じ業者に委託する場合は、収集運搬・処分の双方の必要事項を記載した1通の契約書にまとめることもできます。参考:千葉県「産業廃棄物処理委託契約について」
根拠:廃棄物処理法第12条第5項・第6項、施行令第6条の2
▶ マニフェストの交付
産業廃棄物の処理を他人に委託する場合は、原則としてマニフェストによる管理が必要です。
排出事業者は、紙マニフェストを使う場合は廃棄物の引き渡し時に交付します。電子マニフェストを使う場合は、引き渡し日から3日以内に情報を登録します。引き渡し当日、土日・祝日・振替休日と12月29日から1月3日は、この3日に含めません。参考:JWNETの登録期限に関する案内
根拠:廃棄物処理法第12条の3、第12条の5
▶ 適切な保管
産業廃棄物として保管する場合、保管場所の囲いや掲示板、飛散・流出防止などの基準を遵守する必要があります。
大型タイヤでは、転倒・転がり防止や火災対策なども重要です。
根拠:廃棄物処理法第12条第2項、施行規則第8条
大型ORタイヤはリサイクルできる?
大型ORタイヤの再資源化の可否は、タイヤのサイズや構造、処理施設の設備、処理後の素材の利用先などによって異なります。
▶ ゴムの再資源化
適切な設備で切断・破砕し、再生ゴム材料などとして利用する方法があります。
ただし、ORタイヤはゴム層が厚く、補強材も含まれるため、一般的な廃タイヤと同じ破砕設備では処理できない場合があります。
▶ 金属の回収
タイヤ内部のスチールコードなどを分離できれば、鉄資源として回収できる可能性があります。
▶ 燃料としての利用
廃タイヤは、セメント工場などで燃料として利用される場合があります。
日本自動車タイヤ協会の公表資料によると、2025年の国内廃タイヤ有効利用率は99.6%とされています。
※この数値は日本自動車タイヤ協会の廃タイヤ全体の集計です。燃料としての利用も含みます。大型ORタイヤの処理可否は、処理先に個別にご確認ください。
大型ORタイヤの回収を依頼する前に確認したいこと
処分業者へ相談する際は、次の情報を準備しておくとスムーズです。
- タイヤのサイズ:23.5R25、26.5R25などのサイズ表示
- 本数・重量:処分予定本数と概算重量
- ホイールの有無:ホイール付きか取り外し済みか
- 保管場所:砕石場、鉱山、工場など
- 積込み環境:クレーンやフォークリフトの使用可否
- 大型車両の進入可否:道路幅、勾配、作業スペース
- 希望時期:回収希望日や搬出期限
また、タイヤの全体写真、サイズ表示、保管場所の写真などを用意すると、回収方法や見積りの検討が進めやすくなります。
大型ORタイヤの処分に関するよくある質問
タイヤのサイズや重量、保管場所、積み込み条件を確認したうえで、受け入れや回収の可否をご案内します。サイズ表示とタイヤ全体の写真を手元にご用意のうえ、ご相談ください。
大型タイヤに対応できる収集運搬業者へ依頼する方法があります。オーシャンでは、現場への進入経路や荷役設備などを確認し、トレーラーなどを使った回収方法を検討します。
他社で受け入れが難しかったタイヤについてもご相談いただけます。サイズや重量、ホイールの有無、受け入れが難しかった理由が分かる場合は、その内容もお知らせください。
オーシャンではホイール付きタイヤも受入対象としています。大型ORタイヤの場合は、重量や構造、作業条件などの個別確認が必要です。
回収の可否は、タイヤの大きさや現場条件、車両手配などによって異なります。まずはサイズと保管場所を伝えてご相談ください。
切断やホイールの取り外しを行う前に、現状のまま受け入れ可能か処分業者にご確認ください。
切断や取り外しが必要な場合は、作業の手配もあわせてご相談ください。
まとめ|大型ORタイヤの処分は運搬能力と処理能力が重要
大型ORタイヤの適正処理には、大型タイヤを処理できる設備と、安全に運搬できる車両・体制の両方が重要です。
まずはタイヤのサイズ・本数・ホイールの有無を確認し、保管場所や現場の写真とあわせて処分業者へ伝えましょう。
参考資料・出典
- 環境省「排出事業者責任の徹底について」
- 環境省「令和3年度 国内の廃プラスチック類の処理に関する状況調査業務報告書」
- 日本自動車タイヤ協会「廃タイヤの取扱い」
- 日本自動車タイヤ協会「廃タイヤの発生抑制」
- ブリヂストン「鉱山・建設車両用タイヤ」
- 廃棄物の処理及び清掃に関する法律(e-Gov)
- 株式会社オーシャン「廃タイヤ収集・中間処理部門」
- 株式会社オーシャン「運送部門・所有車両」
大型ORタイヤの回収・処分のご相談は株式会社オーシャンへ
株式会社オーシャンでは、「産業廃棄物処分業」と「産業廃棄物収集運搬業」の許可を取得し、廃タイヤ・ゴムクローラー等の回収から処分まで対応しています。お問い合わせフォームにはタイヤのサイズ・本数・保管場所をご記入ください。サイズ表示やタイヤ全体、保管場所の写真は手元にご用意ください。回収場所や積込条件を確認のうえ、対応可能な回収方法と費用、必要な手続きをご案内します。


